2025-12-26 質問法

マーケティングリサーチにおける1次データの収集法の一つで、調査対象者に対し質問をすることによりデータを収集するものである。直接面接して質問する「面接法」と、何らかの媒体を介して回答を収集する「電話法」「郵送法」「留置法」「インターネット調査」がある。それぞれメリットとデメリットがあるため、調査の目的に応じて選ぶことが望ましい。

・面接法・・・調査者が調査対象者と直接会って質問する方法である。1対1で面接する「個別面接（デプスインタビュー）」と、1対多で行う「グループインタビュー」がある。ひとつの質問に対して得られる情報量が多く、相手の反応を見ながら深掘りしたり、質問の順番を変えたりして、内容の濃い情報を引き出すことができる。一方で調査対象が地理的に限定されやすく、また質問者の質によって回答がばらつく傾向がある点には注意が必要である。グループインタビューの場合は、調査対象者間の同調圧力によるバイアスにも気を配る必要がある。調査コストは非常に高い。

・電話法・・・電話で質問する方法。メディアによる世論調査が代表例である。比較的シンプルな質問を投げかけるため短時間で回答を得ることができ、定量的なデータを短い期間で収集するのに向いている。場所も選ばないので全国的な調査を行うことができるのもメリットである。ただ複雑な質問は難しく、深掘りもできない。コストは電話をかける人の人件費と電話代程度であるが、最近では質問はほぼ自動音声で行われる。

・郵送法・・・事前に調査票を送付し、回答を記入の上返送してもらう方法である。多くのサンプルに低コストでアプローチでき、質問内容のばらつきも生じにくい。調査対象者は他人の目を気にせずゆっくり回答できるため、集めたデータにある程度の正確さが期待できる（いい加減に答える人や、自分で答えない人も一定数存在することは覚悟しなければならない）。デメリットとしては、最初に対象者の住所を取得するためのコストが必要になること、返送を対象者に委ねるため回収率が低くなること、回収に時間がかかることなどが挙げられる。

・留置法・・・調査員が調査対象者に質問票を送付し、後日訪問して回答を回収する方法である。最近はインターネットによる回答も併用されているが、国勢調査は長い間この手法で行われている。メリット・デメリットは郵送法に似ているが、留置法は調査員が記入漏れなどをその場でチェックでき、また、回収率が上がるため、回答の完全性が確保しやすくなる。もちろん郵送法よりコストはかかるが、国勢調査のように正確さが優先されるリサーチでは有効な手法である。

・インターネット調査・・・調査対象者にインターネット上で答えてもらう方法である。ウェブサイトだけでなく、電子メールやSNSで回答してもらう場合も多い。調査コストが安く、ある程度自由度が高いため、近年では主流の調査方法になっている。回収期間が短く、大量のデータを素早く集計できる上、ある程度複雑な質問や、追加の質問、質問の変更も可能である、といったように、従来の調査方法の多くのデメリットを克服しているから、まあ当然と言えば当然である。インターネット調査は、自社で行うことも可能であるが、専門業者に依頼して行う方が手軽であるし、調査対象者の選定や質問内容の相談にも乗ってくれて、より目的に沿った調査を行いやすい。ただ、調査会社によって得手不得手があったり、サービスの質にばらつきがあったりするので、数社を比較して選定することが望ましい。